4,800万円の家を買って、
時短勤務にしたら？

比較に使う条件

収入と生活費

世帯手取りは月55万円から、12か月後に42万円へ。家賃を除く生活費は月25万円、現在の住居費は月12万円。

使える資金と残したい額

現預金1,400万円、必要時に換金する資産300万円。必ず残す資金は600万円。

購入の条件

物件4,800万円、頭金600万円、諸費用・引越し300万円。ローンは年1.2%・35年の元利均等返済、購入後の維持費は月3.5万円。

時短後の毎月の収支と、購入直後の資金

「購入して、時短」の月収支は、手取り42 − 生活費25 − 維持費3.5 − 返済約12.3 ＝ 約1.2万円です。最初の12か月は手取り55万円で計算し、13か月目から42万円に変わります。

購入直後は、現預金1,400 ＋ 換金資産300 − 頭金600 − 諸費用300 ＝ 800万円。毎月が黒字でも、初期費用の支払直後に資金が不足する場合があります。

購入する2案の最低額が同じでも、月々の余剰や10年後の残高は異なります。最終残高だけでなく、途中でいちばん資金が少なくなる時点を確認します。住宅の価値とローン残債はこの表に含まれず、賃貸と購入の損得を表す表ではありません。

金利・生活費・一時支出が同時に増えると

「購入＋時短」の同じ家計に、当初から金利＋1.5ポイント、生活費＋月3万円、購入時の追加支出＋100万円を重ねます。

結果は最低259.7万円。残したい600万円を最初に下回るのは52か月後です。通常条件の試算が足りていても、余裕の大きさは変わります。

時短が3年で終わる場合と、2年延びる場合

ここまでの基本例は、13か月目から手取り42万円が10年の終わりまで続く条件です。同じ家計のまま、時短を36か月続けて手取り55万円へ戻すと、49か月目から収入が変わります。終了が24か月遅れると、73か月目からです。この期間と手取りは比較のために置いた仮定で、勤務先の制度や復職の見通しを示すものではありません。

予定どおりに終える場合の10年後は2,041.8万円、2年遅れる場合は1,729.8万円、10年の終わりまで続ける場合は1,105.8万円です。予定どおりのケースと続けるケースとの差936万円は、手取りの差13万円 × 残り72か月で確かめられます。

この初期条件では3ケースの最低資金はどれも購入直後の800万円で、終了時期を早めても購入直後の残高は増えません。下の無料比較で時短中の手取りや終了予定を変えると、月ごとの最低資金と、年末ごとの残高を分けて確認できます。終了後の手取りが必ず元に戻るとは限らないため、その金額も変更できます。

追加例：時短終了後に増えても、途中の資金は足りる？

時短が終わるまでの最低資金は、10年後の残高と分けて確認します。住宅4,800万円、頭金600万円、諸費用300万円、使える資金1,700万円の架空例で、手取りを月55万円 → 32万円 → 55万円と置きます。12か月後から30か月の時短なら、最低は708.4万円（42か月後）。終了が24か月遅れると、最低は498.4万円（66か月後）です。

これは上の基本サンプルから、時短中の手取りを42万円から32万円、期間を30か月に置き換えた追加の比較です。実在世帯の事例や一般的な収入水準ではありません。「残したい額」は600万円と仮置きし、安全額や融資の基準を意味しません。

住宅・資金・支出は全ケースで共通

現預金1,400万円＋換金資産300万円、頭金600万円、諸費用300万円。借入4,200万円、年1.2%固定、35年返済。生活費25万円／月、購入後の維持費3.5万円／月。購入時点は開始時です。

収入と時短の期間

最初の12か月は月55万円。13〜42か月目は月32万円、予定どおりなら43か月目から月55万円。24か月延びた場合は13〜66か月目が月32万円、67か月目から月55万円です。継続ケースは120か月目まで月32万円です。

24か月の延長では、世帯手取りの差23万円 × 24か月 ＝ 552万円だけ10年後の残高が減ります。延長ケースの600万円未満は55か月後に始まり、その後の復帰で残高が増えても、この途中の不足がなかったことにはなりません。

入力 → 月収支 → 最低額を、月ごとの表で追う

購入直後は1,400 ＋ 300 − 600 − 300 ＝ 800万円。毎月の返済は約12.3万円で、ローン・生活費・維持費の合計は約40.8万円／月です。時短前と55万円へ戻った後の月収支は約14.2万円、時短中は約-8.8万円になります。

42か月後の資金 ＝ 800 ＋（55 − 25 − 3.5 − 毎月返済額）× 12 ＋（32 − 25 − 3.5 − 毎月返済額）× 30 ＝ 約708.4万円。

計算は丸める前の返済額・残高を使い、表だけを小数第1位まで表示しています。13か月目から時短の収入、43か月目から終了後の収入を計上します。年末残高を足し合わせる計算ではありません。

予定どおりのケースでは、3年末（36か月後）は760.9万円、4年末（48か月後）は793.9万円ですが、途中の42か月後には708.4万円まで下がります。年末の表だけでは、この最低額を読めません。

この架空例の入力条件・3ケース・全月次残高をCSVで確認する →

CSVは出力時点の数値で、書き換えても再計算されません。数値は万円単位で端数を保持しています。個人の家計データは含みません。計算版：housing-note-1.0 / housing-income-timeline-1.0。

配布CSVの363残高を、自分の端末で別計算する

上の追加例（時短中32万円・30か月）を確かめるPythonプログラムを配布しています。アプリの計算関数を使わず、累計の収入と支出を直接求める式で、購入直後を含む121時点 × 3ケースの残高、最低額とその月、600万円を初めて下回る月を照合します。

1. 実行手順・式・許容差・対象外を読む（README）。
2. 検算プログラム（Python）、固定例のCSV、照合用JSONを保存します。Pythonの標準ライブラリだけを使い、通信や入力ファイルの書き換えは行いません。
3. READMEのコマンドを実行し、画面に出るJSONの判定と対象外の項目を確認します。公開した版との一致をSHA-256でも確かめるため、CSV・JSONを再保存せず使います。

この固定例では363残高が許容差0.0000001万円（0.001円）以内で一致しました。予定どおり終了するケースの最低は約708.437万円・42か月後、延長は約498.401万円・66か月後、継続は約25.820万円・120か月後です。金額の端数処理や金融機関の計算を保証する許容差ではありません。

年払い補正は、この配布プログラムでは未検証です。 公開CSV・JSONだけでは支払周期などの入力が揃わないため、結果に未確認として残します。任意の家計を計算するツールではなく、配布した版の架空例に限る算術の照合です。実家計や借入審査の確認、専門家の監修を意味しません。

開始時期・復帰後の手取り・諸費用・金利を、一つずつ変える

次は追加例の「予定どおり30か月で時短を終える」ケースを基準に、表の変更点だけを置き換えます。ほかの購入・生活費・収入条件は固定です。金利の変更も当初から一定の別ケースであり、途中で金利が変わる商品の再現ではありません。

• 開始を購入直後に早めても、時短の期間が同じ30か月で、前後の手取りも同じなら、10年後は約1,819.8万円で同じです。それでも最低資金は537.5万円となり、途中で残したい600万円を下回るかどうかは異なります。
• 終了後の手取りを55万円から45万円へ下げた例では、最低額は708.4万円のままですが、復帰後78か月 × 月10万円の差で、10年後は780万円減ります。45万円へ戻れば黒字になるのは、この支出条件を固定した例での結果です。
• 諸費用を150万円増やすと、購入直後も各月末も150万円減ります。ローン元本に組み込まない設定なので、毎月の返済額は変わりません。
• 金利を年2.7%に変えた例では、月返済が約15.5万円に増え、最低資金は573.3万円です。金利の予測や、借りられる上限を示す値ではありません。

この例を再計算し、自分の資料へ置き換える

1. 下の無料期間比較は、上の基本例（時短中42万円・36か月）から始まります。追加例を再現するには、時短中の世帯手取りを32万円、期間を30か月、終了後の手取りを55万円、終了遅延を24か月にして反映します。
2. 購入・生活費の条件は上の共通条件と同じです。開始時期・諸費用・金利も変える場合は、無料比較ページでその住宅・家計条件を入力し、結果の期間比較へ進みます。
3. 勤務先の手取り試算、不動産会社と金融機関の諸費用・返済見積りで架空の金額を置き換え、購入直後、時短中の最低額、復帰後の月収支をそれぞれ確認します。

金利・生活費・維持費はケース内で一定で、返済は元利均等・ボーナス返済なし。税・社会保険・給付は自動計算せず、運用益、住宅価値、ローン残債、支出の経年変化、借入審査は含めません。年払い費用を月割りにした場合は、実際の請求月の残高を再現しません。残高が負なら入力条件では使える資金が不足する計算で、自動的に追加融資されたとは扱いません。

編集・計算確認：2026年9月17日。全国銀行協会の返済シミュレーションと住宅金融支援機構の試算一覧は、返済条件や資金計画を別に確かめる参照先です。この2ページは2026年9月17日に再確認しました。両機関が本例の金額や本サービスを監修・保証したことを意味しません。計算式と時点の定義を見る →

次に確認すること

住宅購入と時短の前に確認する14の数字・5つの質問（無料シート）→

1. 勤務先で、時短後の世帯手取りに使う給与試算を確認する。
2. 金融機関と不動産会社の見積書で、金利・諸費用・毎月の維持費を置き換える。
3. 二人で「残す資金」と、収入や住宅価格を見直す条件を決める。

固定した仮定で10年を比較する簡易モデルです。相場予測、融資審査、将来の収入や支出の保証には使えません。借りられる金額と、この条件で家計に残る金額は別です。

自分の条件ではどうなる？

準備ガイド・3案比較を無料で試す →

登録不要。入力値は端末内で計算します。ページの「完成サンプルを見る」から、この記事と同じ条件を確認できます。

比較を保存し、二人の判断ノートとして更新する90日版は5,980円（税込・一回払い・自動更新なし）です。

制作・計算の確認と、訂正の連絡先

制作・更新：Signal & Ship。説明と確認用プログラムの作成に生成AIを使用しています。金融機関・行政機関の監修を受けた資料ではありません。掲載の入力は架空例で、実際の利用者の家計や成果を示すものではありません。

計算の確認では、アプリとは別に月ごとの収支を積み上げ、購入直後と120か月分の残高、最低額・その月、残したい額を下回る最初の月を照合しました。基本3案の363点、条件を一つずつ変える6例×3ケースの2,178点、配布CSVの363個の残高が対象です。年払いを6か月後から12か月ごとに払う例も、121時点を別計算しています。

一致したのは、公開した入力・式・除外条件の範囲の計算です。実在の契約、将来の家計、借入審査、給付の対象者判定や、すべての端末での操作成功を確認した意味ではありません。公式資料の確認日は各出典の説明に分けて記載しています。

説明・入力・計算版と根拠の対応を見る（JSON） / 同じ入力と月次CSVを確認する

この内容の更新履歴

• 2026年9月26日：時短中32万円・30か月の固定例について、363残高と最低額・月を別計算するPythonプログラムと実行手順を追加しました。この配布版は年払い補正を対象に含めません。既存の計算式・入力・CSV・JSONは変更していません。
• 2026年9月22日：基本の3案と、開始・終了・諸費用・金利を一つずつ変える既存の6例について、月次残高と配布CSVの照合範囲を追えるようにしました。計算版は housing-note-1.0 / housing-income-timeline-1.0 のままです。無料比較の賃貸案では、最も少ない月が0のときの表示を「比較開始時点」に直しました。計算式・初期値・料金・保存条件の変更ではありません。
• 2026年9月17日：手取り32万円・期間30か月の架空例、開始時期・終了後手取り・諸費用・金利を単独で変える例、全月次CSVと年払いの別表を公開しました。例の作成日と今回の再照合日は区別しています。

説明や数値の誤りは、既存のお問い合わせ窓口 support@signalandship.com へ、ページ名・見出し・計算版・期待した結果をお知らせください。条件が必要な場合も架空の数値で再現できます。口座明細、住所、復旧コードなどを送る必要はありません。